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Tetsuro Hori
1981年5月2日 長野県駒ケ根市にて出生
南アルプス麓にある長野県駒ケ根市(観光資源の『千畳敷カール』などが有名)に生まれる。
1984年～1996年 幼少期から中学卒業まで
幼少期から高校卒業までは神奈川県横浜市で過ごす。
小学校入学からサッカーを始めるが、中学生でサッカーのプロ選手は難しいと気づき、同時に「お笑い芸人で天下を取りたい」と急に思い始める。
1997年～1999年 高校入学から卒業まで
ほぼ勉強せず地元高校に入学するが、頭の中はお笑いの事だけになる。
学業成績は学年で常時最下位付近であったが、日常的にお笑いやテレビ、自身の性格を分析したノートを作成し続け、高校卒業時までに10冊以上となる。
高校卒業時、両親にお笑い芸人になりたい旨を伝えるものの、特に父親から猛反対される。悩んだ末、お笑い芸人のイメージ戦略と両親への配慮で国家資格の「税理士」を取得後、お笑いの道へ進む事にして受験勉強を開始することに。
2000年～2004年 専門学校入学から卒業まで
東京会計専門学校（現 学校法人 立志舎）に入学
お笑いのためだけに、簿記知識が何もない状態から税理士資格の取得を目指す。
(取得資格の詳細)
2000年11月 簿記知識ゼロから約半年で日商簿記1級に合格
2002年12月 税理士試験 簿記論、財務諸表論、消費税法 合格
2004年12月 税理士試験 法人税法 合格
2006年12月 税理士試験 相続税法 合格→税理士試験5科目すべてに合格(25歳時)
2005年9月～2010年6月 ASG税理士法人(現 太陽グラントソントン税理士法人)に勤務
国内部門に所属し、主に以下の業務に従事
・普通法人、公益法人、学校法人、NPO法人、信用金庫の税務申告・個人の確定申告
・会社オーナー様、地主様等の相続税、贈与税申告
・事業承継時における税務コンサルティング
具体的にはオーナー様の相続対策、グループ会社の組織再編成、グループ取引設計、会社法による種類株式導入支援、従業員持株会制度の活用、経営承継円滑化法(非上場株の納税猶予などの諸制度)の活用
・株式評価算定業務
・提携金融機関(信託銀行、証券会社など)からの、資産税関連の相談対応
・経理業務の設計および構築支援コンサルティング
・公益法人の制度移行支援コンサルティング
・勉強会、研修会の講師
・自社ニュースレター、出版書籍の執筆
税理士としての実績(2010年の独立開業後)
2010年8月24日
29歳時、顧問先ゼロの状態でフィランソロピー税理士事務所を開業
開業時は当時居住していた埼玉県蕨市の自宅マンションの一室で事業開始
2010年10～12月
関東信越税理士会、川口法人会等で組織再編税制、資産税に関するセミナー講師を担当。また、若手起業家向けに起業時の税務会計・保険・資金調達に関する勉強会を複数開催。同時に異業種交流会には週10回ほどのハイペースで参加し、多方面の人脈を構築する。
結果的に、開業から3か月ほどで顧問先を10社ほど獲得し、同時に合併や相続等のコンサルティング業務の受注ができ始める。
2011年4月
多摩信用金庫 「課題解決プラットフォームTAMA」の登録専門家に就任し、多摩エリアの中小・中堅企業に対しても相続・事業承継コンサルティングサービスを提供開始。
2012年以降
2012年4月に事務所を東京都台東区に、2014年6月に東京都千代田区に移転して事業拡大。
2010年8月の開業以降、下記の事務所廃業時までの約6年間で広告費ゼロ、外注ゼロ、紹介のみで2014年以降は月2～3件ペースで新規顧問先を獲得。
開業して4年弱で、年商ベースで約4,000万円以上の税理士事務所となる(個人事業主)
2016年6月
税理士事務所をいったん廃業し、6月2日にまちづくりの事業化支援を行う「らしく株式会社」を創業。
以降、税理士の知見を活かし、まちづくり事業を展開する方針に大きくシフト。
2019年11月
埼玉県さいたま市にて税理士堀哲郎事務所を開業。
「まちづくり×税理士」のコンセプトで、らしく社と税理士業の２つの事業を進行中。
2021年2月
中山道の浦和宿(JR浦和駅西口)にある古民家「青山茶舗」の2階を改修してオフィス入居。日本全国でも類を見ない、古民家オフィスを拠点とする税理士事務所となる。
税理士業とまちづくり事業の更なる融合を進め、社会課題改善型の税理士として活動中。
セミナー、勉強会、講演実績
川口法人会、関東信越税理士会、多摩信用金庫、調布市役所、事業承継研究会、障がい者スポーツ団体、都内サッカーアカデミー、(一社) ローカルグッド創成支援機構、亘理山元商工会議所、まちづくり拠点YORIAI西川口における各種イベント登壇、その他顧問先向け各種勉強会など
メディア掲載
月刊コロンブス、日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞、FM Kawaguchi、J：COM、その他地域メディアなど